カテゴリー: 資産運用

このファンドは、JP投信が運用する、債券（日本/海外）、株式（日本/海外）の4つの資産クラスに投資するバランス型ファンドです。ポートフォリオの基本比率は、4つの資産クラスともに25%ずつになっています。2022年10月末現在、国内株式に24.3%、海外株式に25.79%、日本債券に24.67%、海外債券に24.6%投資するポートフォリオになっています。

ファンドは、ファンド・オブ・ファンズの形態です。運用先のファンドは、野村アセットマネジメント（海外株式）と三井住友トラスト・アセットマネジメント（日本株式、日本債券、海外債券）が運用するファンドです。ちなみに、野村ホールディングスは20%、三井住友信託銀行は30％、それぞれ、JP投信に出資する株主です。

過去5年の履歴からリスクを計算すると約8%です。運用は、各資産クラスでは原則的にインデックス運用になっています。信託約款には、「各資産毎に一定の変動許容幅を設け、一定以上乖離した場合にはリバランスを行います」と記載がありますので、アセットクラスの組み入れ比率は、基本配分比率を維持しつつ、基本配分比率から外れた場合には、リバランスを行う方針であることがわかります。

※ 2022年11月末時点で入手可能な情報に基づいて記入しています

このファンドに対するコメント

2017年に設定された比較的新しいバランス型ファンドで、ゆうちょ銀行専用のファンドになっています。R&Iファンド大賞のNISA部門で最優秀の評価を受けたファンドです。購入時手数料はノーロード、信託報酬も安めに抑えられています。

ファンドの仕組みでは、ファンド・オブ・ファンズを使っています。運用会社が2015年に設立されたばかりなので、実質的な運用のノウハウは、株主の運用会社（野村アセットマネジメント、三井住友トラスト・アセットマネジメント）のノウハウを上手に使うために、ファンド・オブ・ファンズの形態を採ったのだと推測されます。

運用について、野村アセットマネジメントが運用する、ゆうちょ銀行専用ファンドの「野村世界6資産分散投信(分配コース)」と比較すると、同程度の評価になることがわかります。リスク自体は、このファンドの方が幾分高めに設定されています。

このファンドは、野村アセットマネジメントが運用する、債券（日本/外国）、株式（日本/外国）、リートの5つの資産クラスに投資するバランス型ファンドです。ポートフォリオの基本比率は公開されていませんが、実際のポートフォリオがどうなっているかは、月次レポートで確認できます。2025年9月末現在、国内株式に約15%、外国株式に約24%、日本債券に約18%、外国債券に約30%、REITに約13%投資するポートフォリオになっています。のむラップ・ファンドにはリスク・リターンのことなる5つのファンドがありますが、このファンド（普通型）は、予想されるリスクもリターンも真ん中のファンドになっています。2022年9月末時点の純資産残高（2127億円）になっています。

過去5年の履歴からリスクを計算すると約9%です。株式指数のリスクよりは小さいが、外国債券のリスクよりは大きいい程度の数値です。運用は、各資産クラスでは原則的にインデックス運用になっているようです。アセットクラスの組み入れ比率は、「ファンドの投資助言会社である野村證券株式会社が、独自に開発したモデルを用い、各資産の期待リターンや推定リスク、各資産間の相関係数等をもとに最適化した結果を踏まえ決定」と記されています。過去のデータを見ると、2016年に日本株式への投資比率を一時的に下げていることがわかります

※ 2022年10月末時点で入手可能な情報に基づいて記入しています

このファンドに対するコメント

2022年10月末時点においてシャープレシオを計算してみると、「0.47」でした。また、同じように野村アセットマネジメント自身が運用するゆうちょ銀行の専用ファンド「野村世界6資産分散投信(分配コース)」のシャープレシオを計算してみると「0.56」でした。下方リスクを考慮したソルティノレシオを計算すると、このファンドが「0.67」、6資産分散ファンドが「0.82」と計算されます。

いずれの指標を使っても、6資産分散ファンドのほうが運用成績が優っていると結論付けられます。おそらく、運用そのものが本質的に違うのではなく、信託報酬等の手数料の水準の差だと思われます。高い購入時手数料が徴収される場合もあり、前述のとおり信託報酬も低い水準ではないと思います。投資助言会社に野村證券自身が指定されていることから、投資家から見ると、相応の投資助言料を野村證券に支払って運用アドバイスをしてもらっていると考えるとよいでしょう。