カテゴリー: 資産運用

このファンドは、アセットマネジメントOne株式会社が運用するバランス型ファンドで、ファミリーファンド方式が採用されているファンドです。このファンドが投資するファンドは、アセットマネジメントOne株式会社自身が運用する8つのマザーファンドです。
リスク抑制型と名前がついているように、リスクを抑えることを投資戦略としています。年率2％程度にリスクを抑えることを目論見書で謳っています。そのため、月次および日次でポートフォリオの配分比率（アロケーション）が変更されるイメージになります。月次では、「金利」、「為替」、「経済成長」の動向を勘案した変更が、日次では株式市場の大きな下落に対応した変更が採られることが目論見書に明記されています。

NISAでは、「成長投資枠」が利用できるファンドです。

運用パフォーマンスについては、過去5年間のデータからリターンとリスクを推定すると、それぞれ、-1.53%、3.63％（いずれも年換算）となっています。東証株価指数（TOPIX）と比較すると、リスク、リターンともに下回っています。TOPIXとの相関係数は0.51程度になっていますので相関は低いといえるでしょう。三菱UFJアセットマネジメントが運用する「トレンド・アロケーション・オープン」と比較すると、シャープレシオ、ソルティノレシオを比較すると、いずれも、このファンドが下回っています。

※ 2025年9月時点で入手可能な情報に基づいて記入しています

このファンドに対するコメント

運用会社のウェブサイトでは、ファンドの投資家のイメージを動画で伝えてくれています。定年退職した運用にそれほど知識がない人がイメージする投資家です。奇数月に収益分配金を受け取れると、偶数月は公的年金を受け取ることができるので、安定した利息収入を得られるという点も魅力的なポイントです。直近の基準価額が1万円前後なので利息収入と考えるとその利回りは税引き後で0.5％程度。普通預金よりも魅力的というのも売り文句になるでしょう。

気を付けたいポイントは、運用コストがそれほど安くないこと、そして、株式市場が堅調に推移していると、ファンドのパフォーマンスは、株式投資に比べると大きく見劣りしてしまうことでしょう。リスクを避けるための行動を採るということは、株式市場が大きく値を上げるタイミングでフルインベストメント（資産の全部をリスクのある資産に投資すること）できていないということを意味しますので、上げ相場ではリスク限定型戦略は魅力的でない投資スタイルになってしまうのです。

このファンドは、東京海上アセットマネジメント株式会社が運用するバランス型ファンドで、ファミリーファンド方式が採用されているファンドです。このファンドが投資するファンドは、東京海上アセットマネジメント株式会社自身が運用する8つのマザーファンドです。ターゲットイヤー型とありますので、2065年のターゲットイヤーに向かって、その10年前から、株式の比率を落とし、債券の割合を上げて、ポートフォリオのリスクを低減させていく仕組みです。このファンドにはターゲットイヤーの異なる4つのファンドが用意されています。リスクを低減させたい時期を挟んで運用をファンド任せにできるような仕組みを持ったファンドです。
NISAでは、「つみたて投資枠」、「成長投資枠」のいずれも利用できるファンドです。

運用パフォーマンスについては、過去5年間のデータからリターンとリスクを推定すると、それぞれ、10.70%、9.09％（いずれも年換算）となっています。東証株価指数（TOPIX）と比較すると、リスク、リターンともに下回っています。TOPIXとの相関係数は0.84程度になっていますの。三井住友DSアセットマネジメントが運用する「三井住友・ＤＣ年金バランス50（標準型）」と比較すると、リターンとリスクの水準は異なりますが、シャープレシオ、ソルティノレシオを比較すると、いずれも、ほぼ同程度の水準になっています。

※ 2025年8月時点で入手可能な情報に基づいて記入しています

このファンドに対するコメント

ウェブサイトでは、ファンドの投資家のイメージを動画で伝えてくれています。ターゲットイヤーを退職年齢に設定し、投資の知識がなくても資産運用を可能にするというイメージです。NISAではつみたて投資枠のファンドに指定されていますので、NISAを使って節税しながら、長期間にわたって積立を行うイメージなのでしょう。資産クラスが、株式・債券、日本・外国という軸で4つの資産クラスにだけ投資するシンプルな仕組みであるのも、投資知識をあまり持ち合わせていない人が投資することを考えてのことなのでしょう。

強いて挙げれば、気を付けたいポイントは、必ずしも、ターゲットイヤーと退職年齢を一致させなくてもよいことだと思います。運用の話というより、ライフプランの話になってしまいますが、投資家がすべてサラリーマンや公務員というわけでもありません。また、投資の知識が身についてくると、リスクを引き落とす時期を、退職年齢より先に設定したくなるかもしれません。ターゲットイヤーの異なる複数のファンドがありますから、リスク許容度の変化に応じて、ファンドを切り替えることも可能です。この場合、NISA口座内であれば、課税を気にすることなく切り替えることも可能です。