カテゴリー: 資産運用

このファンドは、野村アセットマネジメントが運用する、債券（日本/外国）、株式（日本/外国）、リートの5つの資産クラスに投資するバランス型ファンドです。ポートフォリオの基本比率は公開されていませんが、実際のポートフォリオがどうなっているかは、月次レポートで確認できます。2025年4月末現在、国内株式に約12%、外国株式に約50%、日本債券に約5%、外国債券に約18%、REITに約14%投資するポートフォリオになっています。のむラップ・ファンドにはリスク・リターンのことなる5つのファンドがありますが、このファンド（積極型）は、予想されるリスクもリターンも一番高いファンドになっています。2022年4月末時点の純資産残高（820億円）になっています。

過去5年の履歴からリスクを計算すると約10%です。株式指数のリスクよりは小さいが、外国債券のリスクよりは大きいい程度の数値です。運用は、各資産クラスでは原則的にインデックス運用になっているようです。アセットクラスの組み入れ比率は、「ファンドの投資助言会社である野村證券株式会社が、独自に開発したモデルを用い、各資産の期待リターンや推定リスク、各資産間の相関係数等をもとに最適化した結果を踏まえ決定」と記されていますが、アセットアロケーションは、過去8年間、あまり変動している様子はありません。

※ 2022年5月末時点で入手可能な情報に基づいて記入しています

このファンドに対するコメント

このファンドは、モーニングスター社の2021年の「ファンド オブ ザ イヤー」のバランス型部門で、最優秀ファンド賞を受賞したファンドです。モーニングスター社のウェブサイトでは、『2021年12月末時点における過去3年間のシャープレシオは1.26と、類似ファンド分類内では上位2％（101本中第2位）』とありますが、2022年5月末時点において計算してみると、「0.59」でした。また、同じようにセゾン・バンガード・グローバルバランスファンドのシャープレシオを計算してみると「0.69」でした。高い購入時手数料が徴収される場合もあり、信託報酬も低い水準ではないと思います。投資助言会社に野村證券自身が指定されていることから、投資家から見ると、相応の投資助言料を野村證券に支払って運用アドバイスをしてもらっていると考えるとよいでしょう。

とはいえ、それだけのローディング（手数料）を徴収した後でも、パフォーマンスがよいファンドであることは間違いがありませんので評価に値するファンドなのでしょう。

このファンド（ファイン・ブレンド(毎月分配型)）は、日興アセットマネジメント株式会社が運用するファンドです。ファイン・ブレンドには1年決算型と毎月決算型の2種類のファンドがあります。ここで取り上げるファンドは毎月決算型です。ファンドは、ファンド・オブ・ファンズ方式を採用しており、日興アセットマネジメント（海外子会社を含む）が運用するファンドに投資する仕組みです。

このファンドの投資目標は、『収益が期待できる5つの資産クラスに投資して、（分散投資効果を享受しながら）収益の獲得を目指すこと』です。資産クラスへの配分は、おおむね均等になることを原則とし、市況の動向を見て、価格変動の大きくなった資産クラスの配分比率を引き下げる方針が取られています。
直近の分配金は、1万口当たり25円になっています。

運用パフォーマンスについては、過去5年間のデータからリターンとリスクを推定すると、それぞれ、-0.73%、1.91％（いずれも年換算）となっています。ｅＭＡＸＩＳ 国内債券インデックス（競合ファンド）と比較するとリスクはこのファンドが高く、リターンはこのファンドが下回っています。TOPIXとの相関は-0.10と極めて低い数値になっています。
※ 2022年3月末時点で入手可能な情報に基づいて記入しています

このファンドに対するコメント

このファンドは、2021年のモーニングスターアワード2021において、バランス型部門において「優秀ファンド賞」を受賞したファンドです。バランス型ファンドとして、優秀なファンドとの評価を受けていますが、リスク・リターン特性を勘案すると、バランス型ファンドと国内債券型の中間に位置するファンドといえるでしょう。すなわち、バランス型ファンドとしてはきわめて価格変動が小さいファンドです。加えて、毎月分配型で安定した収益分配金が支払われるタイプなので、資産を殖やそうというより、資産を効果的に取り崩そうと考える投資家にフィットするファンドだと思われます。

少し難点なのは、コストが高いことです。年換算騰落率がマイナスであるにもかかわらず、実質的な信託報酬が1.5%に近い水準にあるため、資産運用という評価は難しくなります。そうなると、評価のポイントが分配金ということになり、比較の対象は外貨建ての年金保険などになるでしょう。