世界経済インデックスファンド

ファンドの特徴

このファンドは、三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社が運用するファンドです。ファンドは、ファミリー・ファンド方式を採用しており、三井住友トラスト・アセットマネジメントが運用する親ファンドに投資する仕組みです。
このファンドの、基本配分比率は、株式と債券に50%ずつ投資するもので、株式債券ともに、国内に5%、先進国に27.5%、新興国17.5%となっています。年1回収益分配金が支払われる仕組みですが、設定来収益分配金が支払われた実績は3回あります。

運用パフォーマンスについては、過去5年間のデータからリターンとリスクを推定すると、それぞれ、9.28%、10.06%(いずれも年換算)となっています。東証株価指数(TOPIX)と比較すると、リスクは下回り、リターンは上回っています。TOPIXとの相関係数は0.79です。三菱UFJアセットマネジメント株式会社が運用するeMAXIS バランス(8資産均等型)とシャープレシオ、ソルティノレシオを比較すると、いずれもこのファンドが上回っています。


202年1月中旬時点で入手可能な情報に基づいて記入しています

ポートフォリオ

2023年12月末時点のポートフォリオは、国内債券3.5%、国内株式5.2%、外国債券26.9%、外国株式29.4%、新興国債券17.7%、新興国株式16.6%、その他0.8%になっています

運用体制

三井住友トラスト・アセットマネジメント株式会社

アクティブ/パッシブ

アセットアロケーション:アクティブ運用(地域別のGDPを参考に投資比率を決める)
アセットクラス内:パッシブ運用

販売会社

池田泉州銀行、きらぼし銀行、名古屋銀行など

資産残高の推移

ファンドは2009年1月に設定。設定以後、ファンドの純資産残高は、設定以来右肩上がりで成長しています。2023年12月末時点で、約2420億円の純資産残高になっています

 

購入時最大手数料等

池田泉州銀行(1.0%)、きらぼし銀行(ノーロード)、名古屋銀行(2.5%)など

信託財産留保額

0.1%

信託報酬

 年0.55%

収益分配金

2009年のファンド設定以来、2013年、2014年、2015年にぞれぞれ、1万口当たり30円の収益分配金が支払われた実績があります

このファンドに対するコメント

NISAではつみたて枠、成長枠いずれも投資対象になっています。収益分配金をかつて支払ったことはありますが、おそらく、運用会社は、今後収益分配金をあまり支払わないように思います。その前提で、老後資金を形成するために積立て投資を考えるのであれば、適したファンドだと思います。購入時手数料の上限が、目論見書で3.3%と高めに設定されているため、販売会社により購入時手数料にばらつきがあるのも特徴です。

同じようなほかのファンド(パッシブ運用・バランス型)と比較すると、このファンドの特徴は、ポートフォリオの基本配分比率が、地域のGDPに比例したものになっている点だと思います。市場の規模に比例するのではなく、GDPに比例させることで、新興国のウェイトが高くなっているのが特徴です。新興国債券の保有債券を見るとすべて現地通貨建てとなっており、新興国株式も多くが現地通貨建てになっていることを考えると、投資家が思っている以上に為替リスクを採っているポートフォリオといえるでしょう。

セゾン・グローバルバランスファンド

三井住友・DC年金バランス50(標準型)

eMAXIS Slimバランス(8資産均等型)

Smart-i 8資産バランス 成長型

野村世界6資産分散投信(分配コース)

MHAM6資産バランスファンド

DCニッセイワールドセレクトファンド(株式重視型)

いちよし日本好配当株&Jリートファンド(年4回決算型)

コア投資戦略ファンド(成長型)

セゾン資産形成の達人ファンド

世界経済インデックスファンド

野村世界6資産分散投信(成長コース)

HSBC ワールド・セレクション (安定成長コース)

三井住友・アジア・オセアニア好配当株式オープン(椰子の実)

のむラップ・ファンド(やや積極型)

ダイワファンドラップ ヘッジファンドセレクト

ひふみプラス

グローバル・バリュー・オープン

JP4資産均等バランス

のむラップ・ファンド(普通型)

トレンド・アロケーション・オープン

楽天資産形成ファンド

東京海上・円資産バランスファンド(毎月決算型)

ブラックロック・インデックス投資戦略ファンド

のむラップ・ファンド(積極型)

LOSA長期保有型国際分散インデックスファンド

ファイン・ブレンド(毎月分配型)

シュローダーYENターゲット(1年決算型)

野村世界6資産分散投信(成長コース)

BNYメロン・リアル・リターン・ファンド Bコース(為替ヘッジなし)

DCニッセイワールドセレクトファンド(標準型)

eMAXIS 最適化バランス(マイ ストライカー)

スカイオーシャン・コアラップ(成長型)

世界経済インデックスファンド

セゾン資産形成の達人ファンド

マネックス資産設計ファンド<育成型>

JP4資産バランスファンド 成長コース

ピクテ・マルチアセット・アロケーション
・ファンド(クアトロ)

グローバル財産3分法ファンド(毎月決算型)

GW7つの卵

結い2101

アライアンス・バーンスタイン・財産設計 2040

投資のソムリエ

たわらノーロード バランス(8資産均等型)

リスク抑制世界8資産バランスファンド
(しあわせの一歩)

野村ドイチェ・高配当インフラ関連株投信
(通貨選択型)米ドルコース(毎月分配型)

eMAXISバランス(8資産均等型)

のむラップ・ファンド(普通型)

トレンド・アロケーション・オープンの投資戦術と資産運用の推移

1月第3週の市況

2024/1/15    月

米国では12月の生産者物価指数が予想外に下落して、Fedが利下げを行うとの希望的観測が株式市場の後押しとなったが、銀行の決算はまちまちで株式市場全体はほぼ横ばい。バンクオブアメリカは37憶ドルの引当金を計上し株価が1.1%下落し、ウェルズ・ファーゴも2024年の利益が7-9%下落する見通しを公表し、株価が3.3%下落。JPモルガンチェースも値を下げたが、シティは値を上げた。デルタ航空も年間の利益予想を下方修正し株価は9%値下がり。Teslaは中国での価格を引き下げ、ベルリン近郊の工場の生産を停止することを公表し3.7%の株安。欧州市場では米国の金利引き下げへの期待感から株式市場は上昇。英国経済は11月予想より少し成長率が高くなり、株式指数のFTSEも上昇。エアバスは年間の受注が過去最高となったことを公表し株価が3.7%上昇

2024/1/16    火

米国市場は祝日のため休場。欧州市場では、ロ・レアルとHSBCはブローカーの評価引き下げにより、それぞれ、4.8%と2.2%株価下落。また、ドイツ連銀のナゲル総裁がECBの金利引き下げは時期尚早とコメントしたことを受け、イールドが上昇。ドル高により基礎資源の価格が堅調であることから基礎資源関連株が1.0%下落。コメルツバンクはドイッチェバックとの統合の話が報じられ、コメルツ株は0.8%上昇。HelloFresh、Delivery Hero、Just Eat Takeawayなどの食品配送企業はブローカーのコメントに関連し4.2%~8.3%下落した

2024/1/17    水

米国市場では、モルガン・スタンレーの利益が予想以下となり、株価が5%以上下落、一方、増益となったゴールドマンサックスでは株価は横ばい。その他の大手行も減益となり、銀行指数は1.4%の値下がり。JetBlue Airwaysによる格安航空のスプリットエアーの買収は当局が認可しなかったことから、スプリットエアーの株価は60%以上下落。アップルは中国でiPhoneの割引を実施し、株価は1.9%下落。セクター別ではエネルギーと素材が大きく下落。欧州市場ではECBの金利引き下げのタイミングが不確定で、イールドがボラタイルな動きを見せ、株式市場では金利感応度の高い不動産や公益といったセクターが値下がり。ドイツでは、消費者物価指数の低下への期待感からZEWが上昇したが、株式市場は0.3%の下落

2024/1/18    木

米国では12月の小売り統計が公表され、自動車購入が堅調で好調な統計となったため、早期の金利引き下げの観測が後退。その影響を受けて、イールドが上昇し、メガキャップと呼ばれるAmazon、Nvidia、Alphabetなどが1%以上下落。Teslaは中国に引き続きドイツでも価格の値下げを公表し株価は3.4%下落。第4四半期の決算が不調だったモルガンスタンレーは2.2%株価下落。バンクオブアメリカ、シティグループも1%以上株価下落。欧州市場ではECB幹部が金利引き下げに対して否定的なコメントをし、株式市場は6週間来の安値となった。中国のGDP成長率が予想以下となったことから、LVMH、Kering、Richemontは2.4~3.5%下落。自動車セクターも2%下落。さらに、HSBC、英プルデンシャルもそれぞれ、1.0%と3.9%下落

2024/1/19    金

米国市場では、台湾の半導体メーカーTSMCがAI関連の需要でハイエンドの半導体需要が伸びると予想を公表し、TSMCの米国上場株は8%上昇。Nvidiaも日中史上最高値を更新し1.4%上昇。フィラデルフィア半導体指数は2.6%上昇。そのおかげで、市場全体も値を上げた。アップルはブローカーの評価引き上げで株価が3.1%上昇。金利感応度の高いセクターである不動産や公益は値を下げる。金融機関のKeyCorpは第4四半期減益となり株価は6%程度下落
 

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