ファンドと資産運用残高

資産運用は規模の経済が成り立つ

資産運用の世界は規模の経済が成り立ちます。日本の株式に投資する投資信託（ファンド）を考えてみましょう。ＡファンドとＢファンドです。Ａファンドは（運用）資産残高が10億円、一方、Ｂファンドは1,000億円。いずれのファンドもファンドの維持・運営にかかる費用など（信託報酬）が、年間資産残高に対して１%であったとします。Ａファンドは年間1,000万円でファンドを維持し、運営しなければなりません。一方、Ｂファンドは10億円。Ｂファンドでは余裕を持ってファンドの維持・運営をすることが可能で、また、利益も上げることができそうですね。

アクティブ運用の場合

仮に、Ａファンドがアクティブ運用のファンドであったとしましょう。アクティブ運用にも種類がありますが、Ａファンドは個別銘柄の割安感を測って投資するバリュー株投資を運用方針に掲げていたとします。そうすると、ファンドは、運用方針に適った割安な株式を見つけ出さなければなりません。企業のリサーチが必要になります。財務諸表上のデータだけではなく、場合によっては、会社を訪問して直接、経営陣などから話を聞く必要があるかもしれません。つまり、手間がかかります。ファンドとしてある程度のパフォーマンスを上げるためには、相応の資金が必要ということになります。

パッシブ運用の場合

パッシブ運用のファンドであったとしたら、どのように考えればよいでしょう？パッシブ運用の基礎となる考え方は、もしベンチマークがＴＯＰＩＸであったとしたら、ＴＯＰＩＸと同じ比率でファンドも同じ銘柄を保有することがパッシブ運用の原則です。

ＴＯＰＩＸとの乖離を小さくするために、0.1%の単位まで同じ比率にしようと考えたとします。Ａファンドの資産運用残高の0.1%といえば、100万円になります。もし、Ａファンドが100万円分、ファーストリテイリングの株（51,880円2018年８月28日/単元株100株）を購入しようとすると、まったく購入できません。その結果、Ａファンドでは、ファンドの規模が小さいことが原因となり、ＴＯＰＩＸと連動させることができないということになります。

この記事は、「投資信託エキスパートハンドブック」のリメイク版の一部です。