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結婚してから退職の時期まで右肩上がりで増加していき、退職を境に資産を取り崩してエンディングを迎えるというのが、家庭の資産の一般的な傾向です。このことを頭に入れて死亡保障を考えるとよいでしょう。

壮年期、資産はまだ十分に積み上がっていません。いざというとき、公的年金から一定分の遺族保障を受けることができますが、子どもが小さいのであれば相応の死亡保障が必要になります。そして、この死亡保障は、こどもの成長に応じて逓減していきます。

一方で、高年期には残すための資産としての死亡保障のニーズが生まれます。税制上のメリットがあること、受取人を指定できることが、生命保険に加入する理由です。

しかし、中年期には、死亡保障のニーズはほとんどありません。

縦軸に保障の内容、横軸に年代をとった必要保障マップで、中年期における死亡保障を考えてみましょう。年齢が上がると死亡保障も充実させたいと思いがちですが、じつは、この時期死亡保障はほとんど要りません。

お子さまの年齢が上がっているのであれば、世帯主が亡くなったときの死亡保障は、壮年期ほど大きくありませんし、世帯の貯蓄も相応に積み上がっていると考えられるからです。もし、そうでなければ、死亡保障は必要です。

保険の見直しを考えられるのであれば、40代のうちに一度見直しておかれるとよいでしょう。家庭の実情に応じて保険料を抑えることが可能になっているはずです。