カテゴリー: ワンポイントアドバイス

縦軸に保障の内容、横軸に年代をとった必要保障マップで、中年期における死亡保障を考えてみましょう。年齢が上がると死亡保障も充実させたいと思いがちですが、じつは、この時期死亡保障はほとんど要りません。

お子さまの年齢が上がっているのであれば、世帯主が亡くなったときの死亡保障は、壮年期ほど大きくありませんし、世帯の貯蓄も相応に積み上がっていると考えられるからです。もし、そうでなければ、死亡保障は必要です。

保険の見直しを考えられるのであれば、40代のうちに一度見直しておかれるとよいでしょう。家庭の実情に応じて保険料を抑えることが可能になっているはずです。

公的保障と私的保障については、具体的なケースを考えるとよりイメージしやすくなります。大腸がんで人工肛門を作った場合を考えてみましょう。

65歳以上で、要介護と認定されれば無条件で介護保険の対象となります。40歳以上64歳以下であれば、回復の見込みがないと判定されると対象になります。障がい者総合支援法の場合、身体障がい者手帳の交付を受けると給付を受けることができます。

民間の介護保険は、公的介護保険に連動して給付を受けるものが主流です。公的介護保険で対象となったとしても、その程度が軽いために、介護保険の給付対象にはならないものもあります。一方、がん保険であれば、がんと診断確定されれば、給付の対象と07なるでしょう。

介護保険を選択するときには、必要保障マップを使って、ほかの保険の給付と重複がないか確認しましょう。