死亡保障が必要になる時期

結婚してから退職の時期まで右肩上がりで増加していき、退職を境に資産を取り崩してエンディングを迎えるというのが、家庭の資産の一般的な傾向です。このことを頭に入れて死亡保障を考えるとよいでしょう。

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壮年期、資産はまだ十分に積み上がっていません。いざというとき、公的年金から一定分の遺族保障を受けることができますが、子どもが小さいのであれば相応の死亡保障が必要になります。そして、この死亡保障は、こどもの成長に応じて逓減していきます。

一方で、高年期には残すための資産としての死亡保障のニーズが生まれます。税制上のメリットがあること、受取人を指定できることが、生命保険に加入する理由です。

しかし、中年期には、死亡保障のニーズはほとんどありません

投信会社の反応

Brexit(英国のEU離脱)から終末を挟みましたが、投信会社では臨時レポートを出しているところが少なくありません。

これ大切だと思います。基準価額だけだと何%下がりましたという情報になってしまいますが、少なくとも、

(1)どうして値下がりしたのか

願わくば

(2)これから先どうなりそうなのか

を、責任者(担当者より望ましい)がしっかり説明してくれると安心できます。

ざっとみたところ、これにしっかり対応してくれているのが、シュローダー・インベストメント・マネジメント、日本系では野村アセットマネジメントです。参考になると思います。