パフォーマンスの評価方法

過去は定量分析、将来は定性分析で評価

パフォーマンスの評価には定量分析と定性分析があります。過去のパフォーマンスについては定量分析、将来のパフォーマンスの可能性については定性分析が役に立ちます。定量分析の資料はウェブサイトなどにも公表されていますから、参考にできます。

パフォーマンス評価は2つの方法がある

フォーマンス(運用成果)を基準にファンドを選びたいというニーズはとても高いと思います。実際にパフォーマンスを基準にファンドを選ぶにはどうしたらよいのでしょう。ファンドのパフォーマンスというと実は2つの意味が含まれています。

一つはこれまで実績としてあげられたパフォーマンスです。そして、もう一つはこれから先のことです。これから先、どのようなパフォーマンスをあげる可能性があるのかという意味でのパフォーマンス。私たちは、この二つを区別しておく必要があります。

過去のパフォーマンスは定量分析

過去のパフォーマンスは、ファンドの定量的なデータから分析することが可能です。基準価額と収益分配金の支払いについて過去のデータがあるのであれば計算することができます。

アクティブ運用のファンドであれば、シャープレシオと情報レシオ、パッシブ運用のファンドであればトラッキングエラーが、もっともわかりやすいでしょう。

最近では、運用会社が独自に定量的な指標を開示してくれている場合もありますし、ウェブサイトから過去の基準価額や収益分配金のデータをダウンロードできるようになっている運用会社も少なくありません。

将来のパフォーマンスは定性分析

さらに重要視されるのは、ファンドのこれからのパフォーマンスです。正確にいうと、良いパフォーマンスをあげるだけの能力がファンドにあるのかということがファンドの評価ポイントです。この部分は、事後的に定量的なデータをチェックすればよいというのではなく、定性的な部分を内部からチェックする必要があります。

機関投資家の年金基金などが運用の委託先を決めるときは、ファンドや運用会社の運用能力を定性的な側面からチェックすることが普通です。例えば、運用担当者が何人いるのか、主要な運用担当者の運用者としての経歴は十分か、顧客に不利益な状況が発生しないようにコンプライアンスが機能しているかなどが評価項目となります。

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過去の配信分

分散投資は弱い者の見方

リスクは避けたいがカモになるのはもっと避けるべき

分散投資は弱い者の味方

分散投資は最悪の事態を回避する手段

将来の予測に自信が持てるのであれば、資産運用は難しくはあ りません。しかし、多くの人は将来の予測をしても自信が持てま せん。そういったときに、特別な知識がなくても、最悪のシナリ オを回避するための手段が分散投資なのです。つまり、分散投資 は情報や知識が限られたわたしたちの味方といえるでしょう。

資産運用は将来の予測

個人がポートフォリオを考えるときに問題となるのは、これから先の ことを考えないといけないということです。将来の資産クラスごとの騰 落率の比較があらかじめできるのであれば、誰も資産運用に苦労しませ ん。問題はこれから先どうなるかわからない市場をどう組み合わせるの が良いのかが、誰にもわからないということです。

もし、投資家が自信に満ち溢れており、例えば「日本株式は絶対儲か る!」と断言できるのであればまったく問題ありません。すべての資産 を絶対儲かると思う資産に投資してしまえばよいのです。

予測に自信が持てないから分散投資する

問題は、ほとんどの投資家はそういった自信が持てないということで す。市場の動向を機敏につかみ取ることはプロの投資家でも難しいこと ですから、一般の個人が先を読んで成功すると考えるのは少し甘いかも しれません。それでは個人の投資家はどうすればいいかというと、最悪 のシナリオを回避するように動けばよいということになります。そのた めに必要になるのが分散投資なのです。

基本的な考え方は、

  1. 日本で生活する以上、邦貨建資産を中心に考える
  2. 投資するお金を海外株式、海外債券、国内株式、国内債券、不動産および商品(原油や金、穀物など)に分散投資する
  3. 一部のお金を預貯金で保有することに加えて、資金を頻繁に移動させない(一部の資産を解約して、他の資産を買い増す)

ということです。

分散投資を行ううえでは、一部の資産が値上がりしたことを見て、「も っと投資しておけばよかった」と思うのではなく、値下がりした資産を 見て、「他の資産を持っていたから損失が少なくて済んだ」と思えるよ うにならなければなりません。分散投資とはプロのためにあるのではなく、一般の投資家にこそ必要なものです。

実際のデータで確認しよう

2013年から2017年(2017年は5月まで)の資産クラスごとの騰落率を比較してみると、どれかひとつの資産クラスが抜きんでているわけではないことがわかります。

資産クラスごとの年間騰落率

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