FP-MIRAI

さらにキャッシュフロー表の期間を延ばします。そうすると、リタイアメント（退職）の時期がキャッシュフロー表に含まれることになります。

退職金・年金に関する実態調査結果（2018年9月）【経団連】
https://www.keidanren.or.jp/journal/t…

最近では一時金だけでなく、年金も併用されることが多くなっています。キャッシュフロー表に反映させるときに注意が必要かもしれません。

また、確定拠出年金の場合、運用は自分自身で担当することになりますので、これをキャッシュフロー表にどのように反映させるのかも大切なポイントです。

教育期間全体をカバーするためにキャッシュフロー表の期間を10年から20年に延ばします。

教育関連のライフイベントでは、手当による収入と支出を相殺せずに、手当は収入として認識してキャッシュフロー表を作成します。

キャッシュフロー表の期間を20年まで延ばすと、人生の3大資金の教育資金以外の住宅資金や老後資金のことも視野に入ってきます。

世帯主の給与の上昇することを想定しなければなりません。給与は一定の割合で上昇するのではなく、中高齢になると伸び率が鈍化またはゼロになることを想定します。費用も見直します。

将来の収支を予想できると、将来の姿を予想しやすくなります。