カテゴリー: 市況

2016/5/16 月 米国の小売販売が2015年3月以降最大の上昇となり、ドル高。欧州株式には好影響。米国市場では、ドル高により原油価格が軟化し、エネルギー関連株が軟調。NordstremやJC Pennyの業績が思わしくなく市場全体も低下

2016/5/17 火 中国の4月の原油生産が好調でブレント、WTIともに価格上昇。アルミニウムなどの資源価格も上昇。米国では、バクスシャーハザウェイがアップル株購入を公表し同株が大幅上昇。Yahooも同じ。欧州ではモルガンスタンレーがディフェンシブ株へのシフトを促すなど軟調な展開

2016/5/18 水 米国のCPIがここ4年で最大の上昇となり、各地の地区連銀銀総裁がFedの利上げが近いことを示唆。債券市場が反応し、2年物国債イールドが上昇し、イールドカーブがフラット化。その影響で公益株が安く、個別企業業績から消費関連も軟調で市場は低下。欧州市場は横ばい

2016/5/19 木 Fedが議事録で第2四半期の経済成長が堅調であれば6月に利上げを行うことを示唆し、欧米の銀行株が大きく上昇。米国市場では配当利回りの高い公益株が軟化。欧州市場では、イタリアや英国の銀行で合併や政府保有株売却の予測から銀行株が上昇

2016/5/20 金 米ドル高が続いており商品価格が下落。エネルギー関連株が欧米市場で軟化。米国ではウォルマートやコストコが業績改善で上昇。欧州では米金利利上げ予想から銀行株は堅調だが、エジプト航空機不明の事故を受け旅行・レジャー関連株が軟調

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週間の株式市場騰落率 【2016/5/13-2016/5/20】
株式市場	日本	米国	中国	ドイツ
	1.8%	1.6%	1.2%	0.2%
※ 外国市場については騰落率+為替騰落率
週間の為替市場騰落率 【2016/5/13-2016/5/20】
為替市場	ドル-ユーロ	円-ドル	円-元	円-ユーロ
	▲0.8%	1.4%	1.2%	0.6%
※ 円-ドル為替は円安になるとプラスと表示
債券市場	日本	海外
	0.0%	1.8%
※ 海外は日本を除く、円ベース
【ご注意】
情報は日本市場は当日、海外市場は前日のデータに基づいています。本資料に記載する内容は、当社が信頼できると思われる情報に基づき作成されていますが、その内容の正確性・完全性・網羅性を保証するものではありません。さらに、本資料記載の内容は、特定の経済状態、市場状態を示唆するものではありません。

2016/5/9 月 米国市場では、労働省の統計が予想ほど悪くなかった、特に、単位時間当たり賃金と労働週が増加したことを好感して上昇。欧州市場では、ユーロ安によりECBの刺激策の効果が薄れる懸念から市場が下落

2016/5/10 火 カナダの火災がオイルサンドの施設と隔離されたことから原油価格が下落。USDは4日連続高く、米市場ではヘルスケア、消費関連が値を上げたが、エネルギー関連が弱く、市場は横ばい。中国では貿易統計が芳しくなく株式市場は低迷

2016/5/11 水 米国市場では最近の軟調な市場から大きく回復。商品関連が値を上げ、日本円は値下がり。個別銘柄ではアマゾンやエクソンモービルが上昇。欧州市場は、ギリシャの対話が進み、クレディスイスなどの銘柄が堅調で市場は上昇

2016/5/12 木 米国では原油の在庫が予想外に低下し、原油価格上昇、ドル安。資源関連は堅調であったが、ディズニーやMarcyといった小売り関連が軟調で市場全体も下げる。欧州では、欄のABNアムロ、オーストリアのRaiffeisen、イタリアのBanco Popolare,Poste Italianeがそれぞれ個別要因で値を下げ、銀行株が弱く市場も下がった

2016/5/13 金 日経がiPhoneの部品出荷の低下を報じ、アップルが2014年来の安値。モンサントはBayerからの買収で大きく上昇。買収側のBayer、BASFは値を下げる。欧州ではエイゴンやクレディアグリコルなどが決算不振で値を下げ、チューリッヒは決算好調で値を上げる

第6版 投資家のための 金融マーケット予測ハンドブック

週間の株式市場騰落率 【2016/5/6-2016/5/13】
株式市場	日本	米国	中国	ドイツ
	1.7%	0.9%	▲2.0%	1.4%
※ 外国市場については騰落率+為替騰落率
週間の為替市場騰落率 【2016/5/6-2016/5/13】
為替市場	ドル-ユーロ	円-ドル	円-元	円-ユーロ
	▲0.9%	1.4%	0.9%	0.6%
※ 円-ドル為替は円安になるとプラスと表示
債券市場	日本	海外
	▲0.3%	3.4%
※ 海外は日本を除く、円ベース
【ご注意】
情報は日本市場は当日、海外市場は前日のデータに基づいています。本資料に記載する内容は、当社が信頼できると思われる情報に基づき作成されていますが、その内容の正確性・完全性・網羅性を保証するものではありません。さらに、本資料記載の内容は、特定の経済状態、市場状態を示唆するものではありません。